耐震性の高い注文住宅を建てるべき理由と注意点

近年、日本全国で中小規模の地震が増加傾向にあります。また、南海トラフ地震など、今後の巨大地震のリスクも多く取沙汰されています。そのため、新しく注文住宅を建てる際は、耐震性を重視すべきです。本記事では、住宅における耐震性の重要性を深掘りして解説するので、ぜひ参考にしてください。

耐震性の高い住宅を建てるべき理由

注文住宅で耐震性の高い家を選ぶことは、住宅の安全性を高め、住む家族を守るために非常に重要です。

地震による被害を抑えられる

まず第一に、地震による被害を最小限に抑えることが挙げられます。日本は地震が頻発する国であり、1981年以降の「新耐震基準」により、震度5程度の地震で損傷しない、震度6強から7に耐え倒壊しない家が建てられるようになっています。

耐震性の高い家は、それ以上の大地震にも耐えることができるため、将来起こりうる災害に備える意味で非常に有用です。

地震以外の自然災害にも強くなる

次に、耐震性の高い家は地震以外の自然災害にも強くなります。耐震構造は水平方向の揺れに強いため、台風や大雨による強風などの影響も受けにくくなり、家の被害を抑えることが可能です。したがって、耐震性を高めることは、多様な自然災害に対応できる安全な家を構築することにつながります。

地震保険の料金が割引される

また、耐震性の高い家を建てると、地震保険の保険料が割引されるメリットがあります。注文住宅を購入する際は多くの場合、住宅ローンを組む必要があり、地震で家が損傷を受けても返済義務は残ります。

そのため、地震保険への加入が推奨されますが、耐震等級が高いほど保険料が安くなるのです。具体的には、耐震等級1で10％、耐震等級2で30％、耐震等級3で50％の割引が適用されます。

補助金や減税などの経済的優遇措置を受けられる

さらに、耐震性の高い家は補助金や減税といった経済的な優遇を受けることができます。国や自治体からの補助金制度があり、その内容は地域や条件によって異なるので、各自事態に確認しましょう。

また、省エネ性能を併せ持つ家であれば「長期優良住宅」として認定され、より多くの補助金を受けることができます。加えて、「住宅ローン減税」によって所得税の控除を受けることができ、長期的な経済的負担を軽減することが可能です。

耐震性の高い住宅を建てる際に確認すべきポイント

注文住宅で耐震性の高い家を建てる際には、いくつかのポイントを確認することが重要です。

耐震等級

まず、耐震等級について理解することが大切です。耐震等級は、住宅の耐震性を評価する基準で、等級1から3まであります。等級1は建築基準法に定められた最低限の基準で、震度6強から7程度に耐えられる強度を持ちますが、大地震後には修繕が必要になることがほとんどです。

等級2は等級1の1.25倍の耐震性能を持ち、補助金を受けられる「長期優良住宅」に認定されることがあります。最も高い耐震等級3は、等級1の1.5倍の地震に耐えられ、被害が少なく居住継続が可能です。

建物の構造の種類

次に、建物の構造の種類が耐震性に影響します。免震構造は地面の揺れを建物に伝えにくくするため、内部損傷を抑えますが、コストが高いので主にマンションで採用されています。

制震構造はダンパーや制震装置で揺れを吸収し、台風などにも効果的です。耐震構造は最も一般的で、建物自体を強化するものですが、上部に揺れが伝わりやすいという点があります。

家を支える工法

また、家を支える工法も重要です。木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート構造の3つが主流です。木造は日本の住宅で一般的であり、伝統的な木造軸組工法と耐震性の高い2×4工法に分かれます。

鉄骨造は耐震性が高いもののコストがかかり、鉄筋コンクリートはさらに耐震性が高いが重さがデメリットになります。

耐震性の高い住宅を建てる際の注意点

耐震性の高い家をハウスメーカーに依頼する際は、いくつかの注意点があります。

コストが高くなりやすい

まず、コストの問題です。耐震性の高い家は標準仕様として提供されている場合もありますが、しばしばオプション扱いとなり、耐震等級3を取得するための申請費や建設費用が追加されることがあります。

これには数十万円の費用がかかることがあり、さらに地盤調査や改良が必要であれば追加の費用も発生します。事前に総合的なコストを確認し、予算に合わせた計画を立てることが大切です。

土地の地盤の強さにも注意が必要

また、住宅の耐震性だけでなく土地の地盤の強さにも注意を払う必要があります。地盤が弱ければ、地震時に地盤沈下などのリスクが高まります。

土地購入前に、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」でその土地の地盤の状況を確認するのがおすすめです。これにより、家を建てる前に適切な対策を講じることができます。

希望する耐震等級をメーカーに伝えることを忘れない

さらに、耐震等級についても注意が必要です。注文住宅の場合、希望する耐震等級を事前にハウスメーカーに伝えることが重要です。

耐震等級は住宅が完成してからでは申請できず、建設後に異なる等級となってしまう可能性があります。そのため、家の計画段階で希望する耐震等級をはっきりと決め、設計に反映させることが大切です。

まとめ

耐震性の高い注文住宅は、地震や自然災害に対する安心を提供し、家族の安全を守るために不可欠です。耐震等級の選定や免震・制震構造の導入、適切な地盤改良が重要な要素となります。耐震性を強化することで、地震保険料の割引や補助金の対象となり、長期的な経済的負担も軽減できます。コスト面や地盤の強さを事前に確認し、希望する耐震等級をハウスメーカーに伝えることが成功のカギです。安全で快適な住まいを築くために、これらのポイントをしっかり押さえた家づくりを目指しましょう。